anという大ブランドが終わった原因はindeedなのかもしれない

2019年8月1日にパーソルホールディングスから発表された「an」という求人メディア廃止のプレスリリース。採用部門に籍を置いている立場の筆者としては、大きな衝撃を受けました。もともと、anはインテリジェンスという会社で運営をしていた期間が長いブランドで、お世話になっていたこともあります。㈱リクルートのタウンワーク、ディップ㈱のバイトル、㈱マイナビのマイナビバイトなどとともに親しまれてきた有名求人サイトの終了の背景には何があるのかを考えてみました。

anは創刊52年の日本一歴の長い求人誌

1967年に前身である「日刊アルバイトニュース」を創刊して、今年で52年になります。

筆者はキャリア的にanになってからしか知りませんが、求人誌の中ではパイオニア的存在で断トツの歴史を誇ります。直接聞いたことはありませんが、アルバイトニュースという言葉を外国語に直した時の、”Arbeit News”でanなのか、ローマ字表記でanなのかは分かりませんが、anという名前が浸透していることだけは明らかです。

きゃりーぱみゅぱみゅ、アンガールズを始め、多くの著名人がイメージキャラクターを務めてきたことは、もはや説明不要ですね。

紙メディアから始まり(現在は廃刊)、インターネットメディアとのミックス、LINEバイトといったいろいろな方面での展開がなされていました。なぜ、終了という経緯に至ったのかは、運営会社であるパーソルホールディングス㈱のIR情報のページに非常に分かりやすく表記されているのでリンクを貼っておきます。(※2021年7月現在、リンク先が消されていますので、PDFへのリンクは消してあります。)

アルバイト求人情報「an」サービス終了のお知らせ(PDF)

パーソルホールディングス株式会社 HPより

もともと2大メディア「an(アン)」「doda(デューダ)」を展開してきたパーソルホールディングス。anはアルバイト・社員向けのメディア、dodaは正社員向けのメディアとして広く知られています。

(若年)労働力人口の減少、求人メディアの在り方、採用手法が大きく変化を迎え、今後もますます変化が予測される中で将来を見据え、より営業効率の高いdodaへのHR集中を図ったのではないでしょうか。

おそらくan事業単体で赤字ではないだろうから、先行きを見据えた事業判断ということになろうかと思います。

スポンサー広告

採用担当者から見たan

筆者は愛知県に本社を置くアウトソーシング会社で採用を担当をしています。少し厳しい表記もさせてもらいますが、あくまでも個人的な意見として読み流してください。

中京圏ではまだまだ紙メディアの必要性も叫ばれる中、複数のメディアがインターネットメディアへの移行を進めました。an、dodaもその1つになります。そんなこともあって、残念なことに、最近は街中ではタウンワークくらいしか見なくなったように思います。

紙メディアの競合がどんどん減っていく中でリクルートとしては販路を拡大しやすかったのではないでしょうか。

求人情報誌の必要性もまだまだ感じている筆者からすれば、ネットのみのメディアに掲載することはすこし躊躇してしまうものです。もちろん価格設定にもよるが、メディアミックスで幅広く網を張りたいのが派遣会社だからです。

LINEバイトといった新しい取り組みもなされていたものの、正直魅力が薄かったです。日本人はSNSツールで仕事・アルバイト探しを積極的にしません。面接に来る人に質問しても、SNSツール経由の応募者にはあまり会ったことがありません。とくにLINEは友達と連絡をとるためのツールです。

公式LINEなどフォローすることもありますが、関心のない通知が多すぎて、読み流し・未読無視がほとんどなのではないでしょうか。筆者もその1人です。

そういった背景もあり、少しずつ掲載頻度が減っていって、ここ数年は掲載してきませんでした。もちろん、営業担当の方の接触頻度にもよるところはありますが。

求人メディアの今後の方向性

求人メディアの統廃合、新規サイト立ち上げなど各社により方向性が異なります。ネットメディアだけを見れば、まだまだ新しいものが立ち上げられています。

全体的にローコストで立ち上げができるメディアです。筆者もよく営業の電話を受けることがあります。

求職者の仕事探しの在り方も大きく変わってきました。

仕事を探すために、タウンワークという求人誌を見る、anというサイトを見る、マイナビバイトというサイトを見て、希望条件を入力して、それぞれのサイトで情報を見るというスタンスではなくなってきました。

「indeed」というサイトでちょっとしたキーワードだけ入力して一覧を表示する。そして気に入ったところだけ詳細を見て、手当たり次第応募する人の割合の方が高くなっているのではないでしょうか。

「Googleしごと検索」もその1つです。だからこそ、メディアの各会社が、indeedやGoogleしごと検索に対する対策をとっているのです。それだけ脅威ということになります。

アウトソーシングを事業の柱とする会社では求人案件を多数揃えており、オウンドメディアに力を入れ始めているのも、そういった時代背景があるからこそだと思います。

オウンドだけではまだまだ競争力はないので、各メディアに頼っているのが実情でしょう。これも数年経てば力関係は変わってきます。

過去記事でオウンドメディアについて書いたことがあるので参考程度にお読みください。

筆者は受付コールセンターの担当もしていますが、最近増えているのが「indeedを見て電話した」との声。まとめサイトになので、タウンワークなり、anなり、他のサイトに飛ぶはずなのですが、一般の方にはなかなかなじみが薄いようで理解してもらえません。

逆に言えば、それぞれのサイトに対する認知度が低くなってきているのかもしれません。

タウンワークはリクルートという認識は高いと思います。とはいっても、実はタウンワークに掲載してもらう営業をしているのはリクルートではなく、代理店が行っているケースが大半です。

以前は、リクルート(旧社名:リクルートジョブズ)と代理店が販売業務を行っていたのですが、切り離して構造を変えたのです。そういった経緯もこれから先のことを見据えたためかもしれませんね。

今回のan終了も同様にまだまだ、求人市場の変革の一端かもしれません。自分が関わってきた物事が大きな変革を迎えるのは寂しいことでもありますが、楽しみにしています。

スポンサー広告

indeedが主流になることは間違いない

求人サイトの入り口がindeedになってきている、なってきたことは間違いないと思っています。今後は、サイト自体のブランディングが問われることになってくるでしょう。

かといってindeedを完全に切り離して運営することも難しいものです。

今、一番すべきことはオウンドメディアの強化とindeed対策なのかもしれません。

記事を書いた人

ちゃおんぱむ

いろいろなことに興味を持つようにしています。

趣味は、レース・自転車・旅行・食べ歩きなど

最近はブログ作成にはまっています。

twitterはこちら( @ciaonpam

最新情報をチェックしよう!